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2月5日の米国株急落からはじまり、アメリカのトランプ大統領による米中貿易戦争やガイダンスリスク、それから森友問題などの懸念から外国人投資家は一気に売りへ。
日本市場で約7.8兆円の巨額な売り越しにより、日経平均株価は2018年1月23日に2万4,129円34銭の高値をつけたあとの3月26日には、2万347円49銭まで下落しました。
現在は懸念が払拭されたこともあって徐々に回復しつつあるものの、今後の推移が不透明であることには変わりません。
トレンドがはっきりとしない時こそ、万が一に備えてリスクヘッジの方法をしっかり学んでおく必要があります。
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リスクヘッジで大切な資金を守ろう！
株式投資で最も大事なのは「攻め」よりも「守り」を覚えることで、大切な資金を守る為にも、リスクヘッジについてしっかりと理解しておく必要があります。
リスクヘッジとは
リスク(危険)+ヘッジ(防止策)＝リスクヘッジ(危険防止策)
つまり、将来起きるかもしれない危険に備えて、対策を立てておくことを「リスクヘッジ」と言います。
つい先日までは堅実に上昇していたのに、気付いたらいつの間にか買値よりも下げていた、なんてことは日常茶飯事。
株式投資の世界では、いつ何時何が起こるか分かりません。
投資をする上で、大事な資金を守るためにも絶対にリスクヘッジをしておく必要があります。
歴史的な暴落相場から学ぶ
ブラックマンデー
1987年10月19日月曜日、NYダウが前週末の株価から508ドル(-22.6％)の暴落により、世界規模の株価大暴落が発生。
ブラックマンデーは様々な要因が重なったことで起きたと考えられています。
まず、当時の政策であったレーガノミクスによりアメリカは経済成長を高めることができたものの、財政収支と貿易収支がどちらも赤字であったこと。
次にルーブル合意に加わっていた旧西ドイツが金利を引き上げたことで各国の足並みに乱れが生じ、ルーブル合意の効果は殆ど得ることはできなかったこと。
そして「ドルの金利引き上げはFRBが行う事になるのでは」という不安が広がり、結果的に株の投げ売りが行われるようになりました。
当時はコンピューターによる自動売買が普及していたこともあり、売りが売りを呼ぶ大暴落劇に。
日本もブラックマンデーによる世界同時株安の影響を受け、東京株式市場の殆どの銘柄がストップ安の結果、日経平均株価は前週末比3,836円安(-14％)の大暴落となりました。
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リーマンショック
アメリカの低金利政策によって住宅バブルの発生に伴い、低所得者向け住宅ローン(サブプライムローン)が大流行しました。
借りた土地の地価が上昇したら売って利益を得て、また別の土地を買う。
初めはそれでも良かったのですが、アメリカが不景気になるにつれ地価が下がり、ローンの返済ができなくなった人達が次々と家を手放し始めました。
アメリカの法律では家を手放せばローンを支払わなくても良かったため、リーマンブラザーズは一気に経営困難に。
結局アメリカでも最大手と言われていたリーマンブラザーズは、約64兆円ものとてつもない負債を出して倒産しました。
リーマンブラザーズが倒産したことで、関わりを持っていた海外の企業も大打撃を受ける事になり、世界的経済危機となります。
日本はサブプライムローンとはほぼ無縁でしたが、世界の経済が傾くと安全資金として有名な日本円が買われるようになります。
結果、これまで1ドル104円台だった日本円は1ドル87円にまで買われるようになり、急激な円高相場へ。
輸出企業の多い日本にとって非常に手痛いダメージを受け、約3年半もの間、日経平均は低迷することになりました。
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東日本大震災
2011年3月11日に東北地方太平洋沖地震が発生。
最大震度7でマグニチュード9.0と、日本史上過去最大規模の地震となりました。
さらには東京電力の福島原子力発電所が水没でメルトダウン、きのこ雲が発生するほどの大爆発が起こり放射能汚染も広がりました。
東日本大震災の被害額は、原発事故を除いても16兆円～25兆円にものぼると言われています。
トヨタや日産などの大手自動車メーカーは部品生産ラインがストップ。
3月11日の東京株式市場は1万298円64銭で取引を開始していますが、災害後の3月15日には日経平均株価8,227円63銭の安値をつけています。
その差2,071円01銭で、20％以上の大暴落となりました。
震災後もしばらく低迷はつづき、結局震災前の相場に戻ったのは2013年のアベノミクスバブル相場が始まった後になります。
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実践！リスクヘッジをしながら利益を狙う
投資の世界に“絶対”は存在せず、誰もが常にリスクを背負っています。
しかし、そのリスクを極限にまで減らすことができれば、比較的安心して資金形成を行う事が可能となります。
ロングとショートの組み合わせ
日本株が全面高の相場で上昇トレンドの時は買い(ロング)、逆に相場全体が全面安で下降トレンドの時は売り(ショート)が投資の基本です。
相場がどっちつかずの時に有効なのが「ロング・ショート戦略」。
「ロング・ショート戦略」では割安銘柄を買いつつ、同時に割高銘柄は空売りを仕掛けます。
適正価格から大きくずれている銘柄は、自然と適正価格に戻ろうとする傾向があるため、これを狙うことで堅実に利益を狙う事ができます。
この時、買う銘柄と売る銘柄はどちらも同じ市場から選ぶようにしましょう。
そうする事で相場が上昇、下降どちらに転がっても臨機応変に対応することが可能となります。
優待銘柄を狙う
一つの銘柄で買いと売りを同時に行う方法もあります。
例えば、株主優待に魅力のある銘柄のほとんどは権利確定日の翌日に売られ、株価を大きく下げる傾向があります。
せっかく目的の株主優待を手に入れても、肝心の株価が下がったことで損失を出してしまっては元も子もありません。
そこで「クロス取引」です。
まず、事前に欲しい株主優待銘柄を現物で買い、権利確定日が近づいてきたら高値圏で空売りを入れます。
後は権利落ち後に信用売りの分を買い戻すだけ。
この方法であれば、ほとんどタダで株主優待を手に入れることができます。
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大相場で出現する2番底
大きく株価を下げた後にこそ出現しやすい、最も有力な買いシグナルがあります。
それが「2番底」です。
株価を大きく下げ、底をついた後に一度反発。
しかし、下落前の株価に戻らず再び下降を始めた銘柄は注意です。
一度底をついた後、二度目につけた底が一度目よりも高値で底をつけていた場合、これで悪材料出尽くしや投資家の不安感が払拭されたと見ることができます。
買いのポイントとしては「二度目の底をつける前の高値」のラインを意識すること。
後は一度目の底をつける前、元の適正株価に向かって上昇していくのを待ち、適正株価付近に達したら売ることで反発分の利益を得ることができます。
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まとめ
ブラックマンデーやリーマンショックの様に、暴落の前兆があるもの、予測できる事象は対策が打てたとしても、東日本大震災のような自然災害は予知することができません。
投資する際は、常にリスクヘッジを行い、安全に利益を狙うよう意識することです。
また、大暴落の後にはその反動で大相場が訪れることが殆どですから、上昇トレンドへの転換点をしっかりと見極め、資金を確保しておくことで次のチャンスに繋がります。
今回ご紹介しました「ロング・ショート戦略」と「2番底」を知っているだけでも、投資成績は格段と良くなることでしょう。
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