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ニュースなどでよく耳にする日経平均株価とTOPIX。
どちらも日本の株式市場の動向を説明する際に用いられる重要な指標です。
一方で、両者の違いについて注目されることは少ないように思います。
そもそも2つの指標が何を示しているのか具体的なイメージを持てる方は少ないかも知れません。
今回は、日経平均とTOPIXそれぞれの特性について解説したいと思います。
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日経平均株価とは？
日経平均株価とは、日本経済新聞社が東証1部上場企業から独自の基準で選定した225社の平均株価のことです。
225社は日本を代表するトヨタ自動車【7203】やソニー【6758】など、誰もが知っている大企業が名を連ねています。
これら225社の株価を平均することで日本全体の動向を示そうというのが、日経平均株価の考え方です。
但し、実際の日経平均株価の算出にはもう少し複雑な計算が行われます。
実際には、「各社の株価をみなし額面で調整し、その合計値を除数で割り平均値を算出する」という方法です。
この「みなし額面」とは、2001年の商法改正まで用いられていた額面制度の名残りで、2001年以降も多くの銘柄が50円や500円などの旧額面の水準をベースに株価が形成されています。
具体的に、食品業界の【1332】日本水産と【1333】マルハニチロの例を挙げてみます。
日本水産の株価は530円程度、マルハニチロの株価は4,100円程度。
両社の時価総額は、日本水産が1,662億円、マルハニチロが2,172億円となっています。
マルハニチロの株価は日本水産の8倍弱なのに対して、時価総額は1.3倍程度と大きな差があります。
日経平均株価は、様々な企業の株価を平均した指標ですので、旧額面の影響が残る株価の絶対値を単純平均すると、実態を正しく反映していないことになってしまいます。
そのため、日経平均株価では「みなし額面」を用いて調整を行い、ある程度株価の絶対値を近付けた状態で平均を算出するのです。
日経平均株価に採用されている225銘柄は、毎年9月～10月に見直しが行われます。
日本経済新聞社の「構成銘柄選定基準」によると、
225銘柄への採用基準として株式の流動性や業種間のバランスなどが挙げられており、これをベースに毎年数銘柄入れ替えが発生しています。
実は、この銘柄入れ替えを機関投資家はかなり注目しています。
日本株式を運用するアセットマネジメント会社は、日経平均株価に連動した投資信託を多く組成しています。
従来日経平均株価に採用されていなかった企業が採用銘柄になると、連動型の投資信託はこの企業の株式を購入します。
逆に採用銘柄から非採用銘柄に変わった場合は、その企業の株式を売却します。
つまり、日経平均株価に採用されるとより多くの機関投資家が株式を購入することとなり、株価が上昇しやすいという傾向があります。
そのため機関投資家は予めどこの企業が新たに採用されるかを予想し、その株式を購入しておく、といったアクションを起こすのです。
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【NYダウと日経平均の関係性は？なぜ株価は連動するか】
- 日経平均株価とは、日本を代表する企業225社の株価を平均した指標
- 日経平均株価の採用銘柄は毎年見直しが行われており、機関投資家が重要視するイベントとなっている
TOPIXとは？日経平均との3つの違い
TOPIXとは、東証1部上場全銘柄を対象とした指標です。
網羅的である
1968年1月4日時点の東証1部上場企業の時価総額を100として、現在の時価総額の合計値の相対的な水準を示しています。
そのため日経平均株価が225社に限定されていたのに対し、TOPIXの方が網羅的と言えるでしょう。
平均方法の違い
日経平均株価との2つ目の違いは、平均の方法です。
日経平均株価は除数を用いて単純平均に近い考え方に基づいていますが、TOPIXは時価総額で加重平均されて算出されます。
加重平均とは、値の「重み」を加味して平均することです。
TOPIXの場合、各銘柄の時価総額の大きさ＝「重み」として考慮します。
単純平均ですと、時価総額が小さいにも関わらず1株当りの株価が大きい企業の影響度が実態以上に大きくなってしまいます。
そうした可能性を排除し、時価総額に応じた影響度となるよう調整してあるのです。
これによって、TOPIXが日本全体の動向を示すことを担保しているのです。
銘柄の入れ替えがない
そして3つ目の違いが、TOPIXの対象銘柄は東証一部上場の全企業となりますので、日経平均株価のような定期見直しが行われない点です。
但し、新興市場(東証マザーズやJASDAQなど)や東証二部に上場していた銘柄が新たに東証一部に指定替えとなった場合は、対象銘柄が増えることがあります。
- TOPIXとは、東証1部上場全企業を対象に時価総額で加重平均した指標
- TOPIXは日経平均株価とは異なり定期見直しは行われない
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NT倍率とは？
NT倍率は、日経平均株価をTOPIXで割ることで算出される指標です。
例えば、現在の日経平均株価は22,500円程度、TOPIXは1,770ポイントですので、NT倍率は12.7倍となります。
NT倍率は、リーマンショック以降10～13倍程度で推移してきており、局面によって倍率が変化しています。
最初にも述べたように、日経平均株価・TOPIXはいずれも日本を代表する株式指標です。
そのため両者の推移が極端に乖離することは少ないと言えるでしょう。
しかしながら、構成銘柄の内容が異なるため完全には一致しません。
日経平均株価には【7203】トヨタ自動車など輸出関連企業が多いため、為替動向に影響を受けやすい傾向があります。
一方TOPIXは、時価総額の大きい金融関連企業の影響を大きく受けやすい傾向があります。
こうした違いがあるため、NT倍率が経済環境に応じて変動しているのです。
NT倍率で市場動向を推察できる
例えばNT倍率が上昇している場合、日経平均株価がTOPIXに比べ高い上昇率で推移していることを意味します。
こうした状況では、輸出関連企業の株価が上昇しているということが推察出来ます。
一方NT倍率が低下している場合、金融株などが上昇している局面と判断することが出来ます。
NT倍率は株式市場の動向を知る上で活用されていると言えるでしょう。
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【NT倍率の見方とトレード手法を覚えよう！約20年ぶりの高値圏が意味すること】
- NT倍率は、日経平均株価をTOPIXで割ることで算出される指標
- NT倍率は株式市場の動向を知る上で活用出来る
日経平均株価とTOPIXの活用法
この2つの指標は株式の投資チャンスを見出す上で活用することが出来ます。
採用銘柄の見直しで上昇する銘柄を予想できる
まず日経平均株価ですが、先程も触れた採用銘柄の定期見直しが株価を動かすイベントとなっています。
とはいえ、どの企業が新規に採用されるかを見通すのは難しい。
そのため、証券会社などでは毎年見直し時期が近付くと「新規採用銘柄の予想リスト」を提供していますので、これを参考にするのも良いかも知れません。
また、見直し発表後もしばらく株価が上昇し続ける銘柄もありますので、毎年の定期見直しに注目すると良いでしょう。
指定替えされた銘柄をチェック
TOPIXには定期見直しが無いものの、東証一部に指定替えになった銘柄が新規に組み込まれることとなります。
TOPIXも同様に、機関投資家が連動型の投資信託を多く組成していますし、非連動型の投資信託でも評価基準をTOPIXとしているものが圧倒的多数です。
そのためTOPIX構成銘柄になると、自ずと当該銘柄への「買い需要」が増加することとなります。
しかしながら日経平均株価同様、東証一部に指定替えになる銘柄を事前に予想するのは困難ですので、こちらも証券会社が出している事前予想レポートなどを参考にしてみて下さい。
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- 日経平均株価に新規採用された銘柄には投資チャンスあり
- 東証一部に指定替えの銘柄には投資チャンスあり
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まとめ
日経平均株価とTOPIXはいずれも日本を代表する株式指標です。
計算方法や構成銘柄が違いますが、それぞれの特性を理解するとより一層株式市場を把握することが出来るのではないでしょうか。
代表的な指標ゆえ、両者の採用銘柄となるかが株価に大きな影響を与えます。
言い換えると、株式の投資チャンスが存在するということでもあります。
日経平均株価とTOPIX双方の動きを注視しながら、株式投資のアイディアを練ってみてはいかがでしょうか。
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