NISA

NISA口座の賢い活用術!投資スタイル別に5つの運用方法をご紹介します

NISAの制度は、運用益に税金がかからず投資できるのが最大のメリットです。

 

ただ一言に株式投資と言っても、

  • できるだけリスクは押さえ安定性を重視しながらも普通預金や定期預金以上での利益を確保したいタイプの方
  • ある程度のリスクをとっても高いリターンを狙いたい方
  • これからコツコツと投資を始めてみたいという投資初心者

 

など様々でしょう。

それぞれ、とるべき投資スタイルは違ってきます。

 

今回は、NISA口座の活用術を投資スタイル別に5つご紹介していきます。

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投資スタイル別!NISA口座の賢い活用術

5つの投資スタイル別に、NISAを活用した賢い運用方法をご紹介していきます。

小額投資でコツコツ投資派はこちら

NISAは、今まとまったお金はないけど、これからコツコツと投資を活用してお金を増やしたい投資初心者にも向いている制度です。

 

NISA制度には2014年スタートの「NISA」と2018年スタートの「積立NISA」があります。

NISA、積立NISAとも運用益に税金がかからず、少額から積立でコツコツ投資ができます。

 

投資初心者や少額からコツコツと長期投資を活用してお金を増やしたい方には、積立NISAから検討されることをおススメします。

 

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【初心者向き「積立NISA」の最大のメリットとは?NISAとの違いも解説】

 

積立NISAは積立専用の制度で、年間投資限度額40万円、非課税運用期間は20年と長期で非課税投資総額は最大で800万円。

購入可能な商品は、金融庁による厳格な審査をクリアした、投資初心者にも分かりやすく、低コストで長期の積立投資向きの投資信託に絞りこまれているのが大きな特徴です。

 

リスクを抑えながら安定した資産の成長も期待できるよう、運用商品は低コストのインデックスファンドに絞り込み、さらには様々な投資分野に国際分散投資したバランス型ファンドから始めるのがいいでしょう。

 

インデックスファンドとは日経平均株価やTOPIXといった指標と連動することを目指した運用スタイルを言います。

リスクを下げ、ある程度の利益を狙うための王道ともいえる方法は国際分散投資です。

 

インデックスファンドの中からバランス型ファンドを選ぶことで、リスクを抑えながら世界中の優良企業に国際分散投資が可能となります。

 

例えば、積立NISAで毎月3万円をバランス型ファンンドの20年間積立投資で年率2%の運用成果が出せたとします。

20年間の投資元本720万円は880万円に増えるので、利益は160万円です。

 

通常、運用益には20.315%の税金がかかり約32.5万円課税されますが、NISA口座では税金はかかりませんので丸々880万円受け取ることができます。

32.5万円の非課税効果は非常に大きいでしょう。

まとまった資金はあるけど安定性重視派はこちら

今、まとまったお金があり少しでも利回りの良い運用商品で増やしたいが、あまりリスクは取りたくないという方

 

まとまった資金を一括購入できるNISAでインデックスファンドの中からバランス型ファンドを活用がおススメです。

 

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【バランス型投資信託ってどうなの?メリット・デメリットと投資する際のチェックポイント】

 

今回のパターンもコツコツ派と投資方針は「リスクを抑えながら安定した資産の成長も期待」と同じですので、商品の選び方はコツコツ投資派の選び方と同じです。

 

NISAは年間投資限度額120万円、非課税運用期間は5年となり非課税投資総額は最大で600万円。

購入可能な商品は、国内外の現物株式や、投資信託、ETF等と、積立NISAより多くの選択肢があります。

 

例えば、NISAで120万円投資し、非課税期間5年終了時に年率2%の運用成果が出せた場合132万円に増え12万円の利益です。

通常は運用益に20.315%の税金がかかりますので約2.4万円課税されますがNISA口座は非課税ですので丸々132万円を5年後に受け取ることができます。

 

また、NISAは一括ではなく分割でも購入できます

今が買い時なのか迷ったときには1年かけて10万円ずつ購入してみるのも一つの考え方です。

 

高掴みを避ける効果が期待できます。

余裕資金でハイリターンを狙いたい派はこちら

ある程度の貯蓄もあり前述の安定重視の投資資金も確保できていて、さらに余裕資金があり、リスクを取ってでもインデックスファンドより大きなリターンを狙いたい方

 

NISAでの運用にアクティブファンドの選択肢も入ってくるでしょう。

 

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【アクティブ型投資信託の特徴とは?良いファンドを選ぶポイントを解説します】

 

アクティブファンドとは運用の専門家が独自の企業調査や分析を行い目標とする日経平均株価等の指標を上回る成果を目指した運用スタイルをいいます。

 

独自の分析調査をするのでインデックスファンドより手間がかかる分コストは高く設定されています。

また指標を上回ることを目指すので時には外れることもあり、アクティブファンドはインデックスファンドより値動きは大きな傾向があります。

 

現状、インデックスファンドを上回る成果を出しているアクティブファンドは少数派なのですが、中には好成績を出しているファンドもあります。

今後も同じ成果を出せるかどうかは分かりませんが、資産に一部アクティブファンドを組み込んで高いリターンを狙ってみるのもいいでしょう。

 

NISA口座ではどれだけ利益がでても非課税ですので、高い利益が出るほど大きな非課税効果を享受できます。

値上がり益より定期的な配当金でプチ贅沢派はこちら

余裕資金を活かして株式や投資信託を購入し、定期的に配当金や分配金を受け取りたい方にもNISAは向いています。

 

定期的に受け取る配当金や分配金も通常は20.315%の税金がかかりますが、NISA口座では全く税金はかかりません。

 

値上がり益より定期的な配当金でプチ贅沢派の方は、高配当の国内株式や、運用実績もあり値動きが比較的安定している毎月分配型の投資信託をNISAで購入するのもいいでしょう。

 

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【毎月分配型の投資信託の特徴は?メリット・デメリットを解説】

 

例えば、年間2%ほどの配当が期待できる120万円分の株式を購入したとします。

一年間の配当金は2.4万円。

 

通常は税金が引かれて実質受取額は2万円弱となります。

しかし、NISA口座では2.4万円を丸々受け取ることができます。

 

仮に5年間この株式を保有し続けた場合、配当の受取は総額12万円です。5年間の非課税効果は約2.4万円となります。

さらに投資元本が5年後に値上がりしていれば売却益への非課税効果も享受することができます。

主婦向け株主優待生活も楽しみたい派はこちら

株主優待とは主に個人投資家に株式を長期保有してもらうことを目的に、会社の決算月に一定数以上の株式を保有している株主に対して配当とは別に自社の商品やサービスを無料または格安で提供する制度です。

 

株主優待を受けるためには、その会社が決めた一定数の株式を保有していなければいけませんが、10万円以内で株主優待権利が得られる銘柄もたくさんあります。

 

株主優待生活を楽しみたい方には、10万円以内で購入できて株主優待があり、ある程度の配当や株価自体の上昇も期待できる10社程度の銘柄を選んでNISA口座で分散投資をすることをおススメします。

 

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【小額投資はNISAで!初心者向けお得で賢い株の資産運用をご紹介】

 

そうすることで様々な会社からの株主優待を受け取りながら、NISA口座での配当金や売却益も非課税メリットを活用することができます。

 

1社に絞り込むのはおススメできません

もし、その会社が倒産するようなことになればその会社の株の価値は一気になくなりますので銘柄選びは分散投資を基本に行いましょう。

 

【ここだけチェック!】
  • NISA口座の運用益の非課税メリットは、どのような投資スタイルでも活用できるので上手に使いこなそう
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NISA口座の活用で覚えておきたい豆知識

NISA口座をより有効に活用するための豆知識を2つご紹介します。

年間の非課税枠が拡大できる?!

NISA口座の非課税枠は年間1人120万円ですが、夫婦で活用すれば2倍の240万円になります。

積立NISAですと非課税枠は年間40万円、夫婦で活用すれば80万円です。

 

NISAと積立NISAは併用できませんので、ご夫婦で投資スタイルの分散をして活用するのも良いでしょう。

 

例えば、奥さまが積立NISAで長期のコツコツ積立投資を、ご主人はNISAでハイリターンを狙ってみるという使い方もおすすめです。

 

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ジュニアNISAも活用して節税効果を最大限に!

NISAには子どもの将来の教育資金作り等に役立てる制度として「ジュニアNISA」があります。

ジュニアNISAの年間非課税投資枠は80万円です。

 

仮にNISAを夫婦で利用して子ども1人とすると、一家での非課税投資枠は年間320万円なります。

ただし、ジュニアNISAは原則18歳まで引出ができない点にはご注意下さい。

 

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【ジュニアNISAのメリットを活かそう!贈与税など様々な疑問を解決します】

【ここだけチェック!】
  • 家族で使えば非課税枠がさらに拡大!有効に活用しよう
  • 夫婦間の投資スタイルの分散もおすすめ
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まとめ

NISA口座は金融機関選びも大切なポイントです。

 

もし個別株式を購入したいのでしたら、銀行では取扱いがないので証券会社で口座開設をしないといけません。

また、投資信託の取扱商品内容も金融機関により異なりますので要チェックです。

 

手数料はネット系の金融機関(ネット証券)が安い傾向にあります。

 

NISAは年に一度に限り金融機関の変更が可能となっていますが、手続きには手間がかかりますので金融機関はしっかりと比較し、運用益への非課税効果を有効に活用しましょう。

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