PERの目安は常に変化する。割安性を見抜く為に必要な知識

ファンダメンタルズ分析の代表的な指標であるPERは、投資初心者からベテランまで多くの投資家に意識されています。

 

判断材料が多いに越したことはありませんので、投資スキル向上のためPERの知識も取り入れておきましょう。

 

PERの算出方法や実践に役立つ指標の見方、注意点まで、このページでPERの全てが理解できるような分かりやすい内容でお届けしていきます。

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ファンダメンタルズ分析の入り口はPERから

PER(株価収益率)で、その株価が割高か割安かを判断することができます。

PER15倍を目安に割高・割安の判断ができる

株の基本は安く買って高く売ることですので、現在の株価が高いか安いのかを判断する必要があります。

そのため、企業の収益力と株価を比較することで現在の株価がどの水準にあるのか、その目安としてPERが用いられることが多いです。

 

株価収益率を意味するPERは以下の式で求められます。

 

1株あたりの利益(EPS)は、企業が年間に1株あたりいくらの利益を出したのか表すものです。

 

EPSや当期純利益は会社四季報でも確認することができます。

 

一般的にPER15倍が適正とされており、この数値を基準にPERが高ければ割高、低いほど割安と意識されやすいです。

 

例えば、株価1,000円でEPSが100円の場合、PER10倍なので「割安」というように、PERが低く成長性のある企業ほど買いの対象として見られます。

投資金額を何年で回収できるかの目安にもなる

PERの数値は投資金の元を取る年数とも言われます。

つまり、PERが10倍であれば10年先の利益が現状の株価に含まれていることを意味し、何年分の利益で投資金が回収できるかの目安にもなるのです。

 

例えば、PER10倍の株であれば現在の純利益が将来も変わらずに10年間続くことで、実質投資金額と同じ利益が出ていると考えることができます。

1万円の投資で理論上その企業は毎年1,000円の利益を出すことから、10年後には1万円の利益が得られるという理屈です。

 

PER20倍であれば20年、30倍であれば30年で株価が倍になるというイメージですが、もちろん企業の利益は毎年変化しますので実際はそんなに単純なことではありません。

あくまで理論上となりますが、多くの投資家がこのPERを目安にしています。

 

PER10倍なら10年、PER20倍なら20年で元が取れると考えられているからこそ、早く元が取れるPER10倍が割安と言われるのです。

 

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PERを目安に投資判断を行う際のポイント

ここではPERの有効な活用方法についてと、より精度を上げるために併せて使われる指標をご紹介します。

投資スタイルによってPERでの売買判断は異なる

一口にPERが低いほど良いかと言うと、実はそうでもありません。

 

短期の運用か、長期で考えているのか、それぞれの投資スタイルによって買いと判断する目安は異なる場合があるのです。

高PER = 流動性が高いので短期投資に適している

PERが極端に高い株ほど上昇するケースが見られるのは、利益に対して株価が高いということで成長性が期待できるためです。

 

低PER = 流動性が低いので長期投資に適している

PERが低いまま放置されている株は、将来性の予測が難しいと考える投資家が多いということです。

 

このようにPERは割高か割安を判断するたけでなく、投資家による期待値を表している指標でもあります。

 

リスクが高くても短期で利益を狙うなら高PER、将来性を見込んで配当を得ながら気長に運用する目的であれば低PERという見方も覚えておきましょう。

業界によってPERの目安が異なる場合も

PERの基準は一般的に15倍と言われていますが、これはあくまでも平均的な数値で、その水準は業種や業界によって異なる場合もあるのです。

 

例えばIT関連企業やバイオテクノロジー、生活必需品産業はとくにPERが高くなりやすい傾向にあり、ときにはPERが100倍といったことも。

逆に、自動車や家電、エネルギーなどの家庭で消費されるものに関してはPERが低いという特徴があります。

 

 

このように業界によってPERの水準が異なるのは、成長力や安定力などに違いがあるからと考えられます。

そのため、PER15倍を基準にしつつ違う視点から割安度を判断することも欠かせません。

 

次の項目で2つのポイントを見ていきましょう。

過去・未来のPER値や同業他社との比較をしよう

現在のPERが15倍でも、過去の平均PERまたは予想PERが15倍より低い場合には割安と判断できないことがあります。

また、過去PERが50倍で現在25倍のケースでは、比較すると過去より断然割安であると判断することができます。

 

このように過去や未来の予想PERと比較することで、その企業の割安性を読み取ることができます。

 

さらにもうひとつ、同業他社との比較も有効です。

 

同業種の平均値が50倍であれば現在20倍の株は割安ということで、平均値に近づいていくことが予想できるために上がる可能性があると判断できます。

 

PERの高低は相対的なもので、以下2つのポイントを押さえておくことです。

 

PERが15倍以下の株の購入を検討しているとき、この2つをチェックすることでより信頼性の高いものになります。

異常値を察知するため他の指標も併せてチェック

他の指標にも言えることですが、PERの数値だけを見て売買の判断をするのは好ましくありません。

 

PERは、EPS(1株あたりの利益)によって変化する性質がありますので、特別損益によってPERの数値に異常が出るケースも考えられるのです。

 

例えば、子会社の売却によって得た売却益が利益として計上されれば、EPSが一時的に上昇し、算出されたPERは適正とは言えません。

そのほかにも、企業の利益がギリギリ1円の黒字が出たときなど、PERが50倍、100倍など異常に高い場合もあります。

 

そのようなケースを見落とさないためにも、他の指標も併せて割安性を調べる必要があるのです。

 

PBR(株価純資産倍率)について

PERと同時に用いられやすPBR(株価純資産倍率)は、企業の純資産と株価の関係を表す指標です。

 

その特徴として、PBRが低いほど割安とされており、基準値は1倍。

 

PBRが1倍以下であれば、会社の負債より資産が上回っているということになり、万が一倒産した場合にも理論上は投資金が戻ってくると考えられています。

PERとPBRは似ていますが、違う視点から株の割高・割安を判断できる指標なので、こちらも同時に覚えておくと有利な投資を行うことができるでしょう。

 

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まとめ

15倍を基準にしてPERが低いほど割安と説明しましたが、極端に低すぎるとボロ株であることもしばしば。

直近の決算や業績予想も確認して企業の将来性を見抜くことが大事です。

 

株価指標はあくまでも目安なので、複数の視点から見て総合的に判断することでより精度の高い投資が期待できます。