絶対読んで欲しい編集部おすすめ記事４選！
外国株とは、外国で発行された外貨建ての株式をいい、日本国内にはない世界的な優良企業がたくさんあります。
外国株に投資するメリットは、資産の国際分散によるリスクヘッジや、株価上昇や高い配当への期待、また日本人にとっては円安時の為替差益も期待できる点です。
外国株については長らく、売買手数料や税金が国内株式に比べて高いというデメリットがありました。
しかし、今はネット証券中心に手数料も下がる傾向にあり、NISAの登場もあって外国株における税金面のデメリットも解決できる環境が整っています。
今回は、そんなNISAを使った外国株の有効活用をご紹介します。
>>【無料】ゼロから安定して稼ぎ続ける投資家育成講座をタダで学ぶ目次
外国株取引は手数料や税金が高い
外国株の中でも、世界一の取引量を誇るニューヨーク証券取引所やナスダックなどの米国市場で取引されているのが米国株です。
例えば、ニューヨーク証券取引所ではコカ・コーラ、ウォルトディズニー、ボーイングなど、ナスダックにはApple、Amazonなどと、日本人にも馴染み深い企業が上場しています。
市場規模が世界一ということは、取引量も活発ですので流動性の高さも魅力。
また、米国企業は株主への還元策を強く意識しているため、日本株よりも「配当利回り」が高い傾向にあります。
AppleやFacebookのような、もともとは小さなベンチャー企業が大きく成長して大化けし、投資家に大きな利益をもたらしてくれることを期待できる市場でもあります。
では、どのようにして日本人がニューヨーク証券取引所やナスダックに上場している米国株の売買できるのかですが、国内の証券会社を通すことで気軽に手続きをすることが可能です。
売買手数料は日本株と比較すると外国株は高く設定されていますが、最近ではネット証券を中心に外国株にかかる手数料は引き下げられてきています。
以下、米国株の取引時にかかる手数料である為替スプレッドと、株式売買手数料についてまとめていきます。
為替スプレッド
米国株式を購入するためには、最初に手持ちの円をドルに交換する必要があります。
この為替の交換時、証券会社に手数料を支払う必要があります。
為替スプレッドとは、両替時の手数料のようなものとイメージしていただければいいでしょう。
この手数料は証券会社により異なります。
例えば、仮に両替時のドル円相場が1ドル＝100円だとします。
店舗を持つ大手証券会社では為替の交換手数料を0.5円としているところが多いです。
手数料を考慮しなければ1万ドルを手にするためには100万円分の円が必要ですが、実際の交換時には通常の100円のレートに、為替スプレッドである0.5円が上乗せされ1ドル＝100.5円で計算されます。
よって、1万ドルを手にしたい場合には為替手数料が0.5円の場合、100万5千円が必要となります。
ネット証券を見てみますとSBI証券、楽天証券、マネックス証券とも0.25円ですので、為替スプレッドの金額の面ではネット証券が断然有利でしょう。
株式売買手数料
次に売買手数料についてです。
大手証券会社では取引額や店頭、ネット経由等により異なりますが、10%前後からの設定で取引額が大きくなれば手数料率を下げる仕組みにしているところが多いです。
ネット証券は為替スプレッド同様、さらに手数料引き下げに力を入れていることが分かります。
SBI証券、楽天証券、マネックス証券ともに売買手数料は基本約定代金の0.45%。
ただし、1約定あたり最低5ドルの下限額と上限20ドルの上限額が設けられています。
例えば、1ドル＝100円とするとどんなに取引量が多くても2,000円以上は売買手数料がかからないということです。
配当金に合計30%もの課税
外国株で配当金が支払われると、税金は現地と日本国内の両方で課税されるため注意が必要です。
例えば、米国株の場合には米国内で配当金に10%課税され、さらに日本でも残額に20.315%源泉徴収されます。
米国と日本で二重課税されてしまうということです。
ただ、米国で支払った税金は日本の確定申告で「外国税額控除」を受けることで還付を受けることができます。
ただ、少し手間がかかりそうという印象はありますね。
▼おすすめ記事
【NISA口座選びで失敗しない5つの条件！各金融機関でチェックすべきポイント】
- 外国株取引には為替スプレッド、売買手数料がかかり国内株式取引よりコストは高い
- 外国株取引はコスト面からネット証券が有利
NISAでお得に外国株を買おう！
外国株投資は手数料や税金が高くなるデメリット面を紹介しましたが、NISAを活用することでこれらの負担面を軽減して、お得に外国株の売買を行うことができます。
改めてNISAの基本の仕組みをまとめていきます。
NISA(ニーサ)の正式名称は「少額投資非課税制度」。
日本に住む20歳以上の人が利用でき、毎年120万円を上限とし(5年間で最大600万円)、上場株式や、投資信託、ETF等から得た売却益や配当等の利益が5年間非課税となります。
NISAの非課税制度は、外国株や海外ETFも対象です。
非課税期間は5年間あり、最大500万円までの非課税投資枠が利用できます。
外国株は二重課税により、米国株で得た配当金には米国で10%、さらに日本で20.315%課税されます。
しかし、NISA口座で外国株を保有することで日本では税金は非課税となります。
外国株に投資する方法は個別銘柄だけではなく、海外ETFを使う方法もあります。
最近ではネット証券を中心に、例えばSBI証券ではNISA口座を通して海外ETFを買付した場合には買付け金額に関わらず手数料はゼロ円です。
楽天証券ではキャッシュバックをいう形でNISA口座での海外ETFの買付手数料を実質ゼロとしています。
さらにはETFに限らず、キャッシュバックでの対応が外国株全般を実質ゼロ円とする証券会社もあるなど、外国株投資の幅が広がってきています。
▼おすすめ記事
【小額投資はNISAで！初心者向けお得で賢い株の資産運用をご紹介】
- NISA口座を使うと配当金への課税は10%まで抑えられる
- ネット証券のNISA口座を活用すると売買手数料ゼロで外国株の売買が可能
スポンサードサーチ
外国株投資はADR取扱数でSBI証券のNISAがおすすめ！
ADRとは米国以外の企業を、ドル建てで米国株と同じように米国市場で売買できる銘柄のことを言います。
例えば、米国市場にはADRを利用してイギリスやフランスといった欧州の優良企業も上場しています。
トヨタ等の日本の企業もADRを利用して米国市場に上場しています。
米国では配当金に10%の税金が源泉徴収されますが、源泉徴収がない国もあり、ADRを利用している国のうちイギリス、インド、オーストラリア、ブラジル、香港が源泉税をかけない国です。
米国市場に上場しているということは、厳しい審査を通った優良と判断された企業です。
高配当の源泉徴収率0%のADR銘柄をNISA口座で保有した場合には、配当金への課税の心配も解消されます。
例えば、ロイヤルダッチシェルやユニリーバイギリスの企業です。
現状、SBI証券は他のネット証券よりもADR銘柄の取扱数が多く、米国以外の世界の優良企業への投資選択には優位性があります。
証券会社ごとにサービス内容は異なりますが、取扱銘柄数にも注目して証券会社を選ぶことも大切です。
- 源泉徴収率ゼロのADR銘柄を有効利用することでさらにNISAメリットを有効活用できる
- ADR銘柄取扱数はSBI証券が有利
まとめ
日本人はどうしても馴染みのある日本株に注目してしまいがち。
リターンも狙いながらリスクも抑える王道の方法は「国際分散投資」です。
外国株を資産に組み込むことでリスクを抑える効果が期待できますので、手数料と税金を抑えられるNISAを活用した外国株投資という利用方法は有効な選択肢に入ってくるでしょう。
絶対読んで欲しいおすすめ記事！
いいね！しよう
情報を受け取れます
