iDeCo

iDeCoは老後資金の強い味方!将来必要になる金額と始めるべき年齢の目安

「老後資金がいくら必要か知っていますか?」
「年金をいくらもらえるか把握していますか?」

 

と尋ねられたら、皆さん、答えられますか?

 

「老後なんてまだ先の話。」

「給料天引きのが貯まって、それなりの額がもらえるんじゃないかな。」

 

といったところでしょうか。

 

公的年金財政の不安がささやかれている昨今、老後資金を確保する手段として政府が普及に力を入れているのがiDeCoです。

iDeCoでは、私たちひとりひとりが老後にいくら必要かを見積もり、日々必要な生活資金との兼ね合いを考え、月々定額を積み立てていきます。

 

今回は、老後資金の見積もり方といつから始めたらよいかのなど、基本的な考え方をご紹介します。

>>【無料】ゼロから安定して稼ぎ続ける投資家育成講座をタダで学ぶ

老後資金にやっぱりiDeCoが強い味方!

老後資金を積み立てるにあたっては、iDeCoなどの複数の制度を賢く活用しましょう。

iDeCoは何歳までに始めるべき?

iDeCoは何歳からという目安はありませんが、早くに始めるほどお得になる制度ですから、これを活用しないなんてもったいない話です。

 

iDeCoでは60歳まで資金を積み立てるので、早く始めて積み立て期間が長くなるほど節税効果を受けられる期間も長くなります。

ただし、iDeCoへの積み立てで日々の生活資金が不足する事態は避けたいものです。

 

iDeCoに積み立てた資金は原則として60歳まで引き出せませんので、稼ぎの中から60歳まで使わないであろう余裕資金ができた時がiDeCoを始めるタイミングと言えます。

 

▼おすすめ記事
【iDeCoへの加入資格は?3つの条件をチェックしよう】

iDeCoと積立NISAの2つを賢く併用

老後資金をつくる方法は、iDeCoだけでなく、多種多様な金融商品と併用できることも念頭に置いておく必要があります。

 

その有力なひとつが積立NISAです。

積立NISAはiDeCoと同様に運用益が非課税になるメリットがありますが、iDeCoと違って、資金が急に必要になった時に、積み立てた資金を引き出して使うことができます。

 

自らのライフプランに不確実性が大きく、将来の資金プランがまだ見通せない方にとっては、所得税の節税メリットを捨ててでも、積立NISAに資金を振り向けたほうがよいこともあります。

 

▼おすすめ記事
【初心者向き「積立NISA」の最大のメリットとは?NISAとの違いも解説】

【ここだけチェック!】
  • iDeCoを始めるのは早ければ入愛ほどお得!
  • 将来の資金ニーズを見極めながら積立NISAなど他の制度も併用して老後資金を積み立てよう
>>【無料】ゼロから安定して稼ぎ続ける投資家育成講座をタダで学ぶ

老後は3,000万円必要?支出は生活費だけじゃない

老後資金がいくら必要かは、皆さんひとりひとりのライフスタイル、貯蓄、仕事の収入によっても千差万別ですが、ここでは一般的に考慮すべきことをご紹介します。

家や車の修理費、旅行や子供の学費・結婚など

「定年退職後に毎月定常的に必要な金額は現役時代のX割」という話はよく聞きますが、老後資金の目安を見積もるにあたっては、これだけでなく、定常的でない出費も見積もっておかなければなりません。

 

 

持ち家の方は経年劣化対応の費用がかかります。

マンションの修繕積立金では足りずに追加費用がかかることもあります。

 

車をお持ちの方は修理代や買換え費用がかかってきます。

自由な時間ができたのだから、たまには夫婦で海外旅行を楽しみたい方もいらっしゃるでしょう。

 

お子さんの進学、結婚は親が願った通りにいかないことが多く、学費と結婚費用は多い目に見積もっておいたほうがよいと言えます。

病気やケガ・介護・葬儀の支出が増える

健康な時にはあまり想像できないことですが、老後には病気やケガをする頻度が増えます。

 

自分は健康には十分気をつけていると言っても、確率統計的に否定できません。

さらに介護が必要になる事態もあり得ます。

 

同世代で先立つ人たちの葬儀での出費もかかってきます。

老後には、現役時代にはほとんどなかった費用がかかるケースが多いのです。

年金カット法案が影響する

老後資金を考えるにあたっては、このような自分自身のライフイベントを考えるだけでは不足です。

将来、公的年金からもらえる額が減るということも念頭に置いておく必要があります。

 

一昨年、いわゆる「年金カット法案」が話題になったことをご記憶でしょうか。

細かいしくみは複雑なのですが、要は私たちが老後にもらえる年金額が減らされるということです。

 

支給開始年齢を繰り下げる議論も始まっています。

私たちが毎年受け取る「年金定期便」に記載されている年金年額を鵜呑みにしているわけにはいかないということです。

 

▼おすすめ記事
【iDeCoを選ぶポイントは3つ!おすすめ金融機関をご紹介】

【ここだけチェック!】
  • 老後資金は現役時代に想像もできない出費が想定される
  • 将来、公的年金の額が減らされる可能性が高く当てにできない
>>【無料】ゼロから安定して稼ぎ続ける投資家育成講座をタダで学ぶ

スポンサードサーチ

まとめ

厳しい公的年金財政のもと、老後資金を公的年金だけに頼るのではなく、国民ひとりひとりが自助努力してほしいということからiDeCoの制度は創設されました。

 

節税効果のあるお得な制度なのですが、自己責任が重視される制度でもあります。

 

自ら必要な老後資金を見積もり、可能な限り早くiDeCoを始めるために、この記事を参考にして頂けたら幸いです。

この記事が気に入ったら
いいね!しよう
SNSにてすぐに
情報を受け取れます