株の基礎知識

時価総額で企業価値が分かる!計算方法の流れと2019年最新ランキングも公開

今回は、企業価値を示す代表的な指標である「時価総額」についてです。

時価総額が重要な指標であると理解はしているものの、具体的な計算方法については曖昧になっている人が少なくありません。

 

また、時価総額ランキングは度々話題になりますが、日本・世界ともに時価総額ランキングの上位はIT企業が占めています。

早速、時価総額についておさえていきましょう。

>>【無料】ゼロから安定して稼ぎ続ける投資家育成講座をタダで学ぶ

時価総額(企業価値)の重要性と計算方法

企業価値を示す代表的な指標である時価総額についての基本から。

時価総額とは

時価総額とは、「株価×発行済株式数」で計算されるもので、上場企業の企業価値を評価する際に使われる代表的な指標です。

時価総額が大きければ大きいほど企業買収の際にも有利になるため、上場企業は時価総額をできるだけ大きくするようにします。

 

また、上場企業の企業価値を算出する際にも時価総額は使われますが、市場全体の市場規模を示すときにも使われます。

例えば、「日本株全体の市場規模」を示すときには、東京証券取引所に上場している全ての銘柄の時価総額の値が使われることが一般的です。

時価総額を算出する流れ(トヨタ自動車)

日本で最も時価総額が大きい【7203】トヨタ自動車を例に、時価総額を計算する流れを見ていきましょう。

 

トヨタ自動車の発行済株式数は、3,262,997,492株となっています。
2019年3月25日終値時点で、トヨタの株価は6,610円でした。

 

つまり、2019年3月25日終値時点でのトヨタの時価総額は、

6,610円(株価)× 3,262,997,492株(発行済株式数)

=215,684.13,422,120円(時価総額)

 

トヨタ自動車の時価総額は約21.5兆円ということになります。

企業価値を表す指標、時価総額を活用しよう

企業価値を表す指標である時価総額が大きいと、その銘柄に対して安心感があることから売買されやすく、流動性が高まり、安定した値動きに繋がります。

 

株式投資において、流動性は一定以上あれば十分であるため、時価総額が大きければ大きいほど利益を出しやすい銘柄になるとは言えませんが、時価総額が小さい銘柄を売買するのはリスクが高いことは確かです。

 

時価総額が小さく流動性が低い銘柄に大きなニュースが発表されると、売ってくる相手や売れる相手がいないため、暴騰や暴落がしやすくなります。

このように、売ろうと思ったときに簡単に市場で売れなくなるリスクがあるため、機関投資家も運用対象にしません。

 

株式投資をする際には、時価総額が小さい銘柄には手を出さないのが賢明であると言えます。

 

【ここだけチェック!】
  • 時価総額は上場企業の企業価値を評価する際に使われる指標
  • 時価総額は「株価×発行済株式数」で計算される
  • 時価総額が小さい銘柄は流動性が低いためリスクが大きい
>>【無料】ゼロから安定して稼ぎ続ける投資家育成講座をタダで学ぶ

未上場企業の時価総額の計算方法

ベンチャー企業などの未上場企業で時価総額を計算する方法について抑えておきましょう。

未上場企業の場合であっても、時価総額は「株価×発行済株式数」で求められることには変わりませんが、算出方法がやや異なっています

 

一定の計算式があるわけではなく、「もしも未上場企業が現時点で上場したら、この位の時価総額になるだろう」という見積もりを立てた上で、話し合いで決まっているのが実情です。

未上場企業の時価総額を見積もる方法には、純資産から時価総額を見積もる純資産方式と、将来の予想収益から時価総額を見積もる収益方式などがあります。

純資産から時価総額を見積もる(純資産方式)

純資産方式とは、企業の貸借対照表に記載されている純資産を基準に時価総額を見積もる方法です。

非常に分かりやすくシンプルですが、将来の収益性や成長期待度が株価に織り込まれない点がデメリットとなります。

将来の予想収益から時価総額を見積もる(収益方式(DCF法))

収益方式とは、企業の将来の予想収益から時価総額を見積もる方法です。

純資産方式に比べると時価総額に成長期待度が含まれることになりますが、収益予想は算出する人によって異なり、客観性に欠けます。

 

収益方式の代表的な方法にDCF法があります。

DCF法は企業が生み出す将来のキャッシュフローを基準に時価総額を算定する手法で、キャッシュフローを割引率で割り引くことによって現在の企業価値を算定します。

 

▼おすすめ記事
【キャッシュフロー計算書とは?誰でもわかる見方を丁寧に解説】

【ここだけチェック!】
  • 未上場企業の時価総額は純資産や将来の予想収益の見積もりでおおよその値が決まる
  • 未上場企業の時価総額を見積もる方法は純資産方式と収益方式の2つ
>>【無料】ゼロから安定して稼ぎ続ける投資家育成講座をタダで学ぶ

スポンサードサーチ

時価総額ランキング2019

2019年2月末現在の日本株(東京証券取引所)の時価総額は約629兆円となっています。

世界最大のニューヨーク証券取引所の時価総額は2018年11月末時点で2,601兆円と、アメリカ市場は日本株の4倍以上の規模になっています。

 

2015年3月には、上海証券取引所が東京証券取引所を時価総額ベースで抜き、東証は世界3位へ転落しました。

しかし、2018年には米中貿易摩擦により中国株が暴落したことで、東京証券取引所は再び世界第2位の市場へ返り咲いています。

 

とはいえ、香港市場を含めると中国市場の規模は約900兆円となり、日本株全体を追い抜きます。

世界第2位の市場である東京証券取引所の時価総額ランキングトップ3と、世界の時価総額ランキングトップ3の銘柄を見ていきましょう。

国内ランキング

日本企業の時価総額ランキングトップ3を見ていきましょう。

 

1位:【7203】トヨタ自動車

時価総額 215,684億円
業種 自動車
注目 世界的自動車メーカー。ハイブリッドカーに強み。

 

2位:【9984】ソフトバンクグループ

時価総額 117,825億円
業種 情報通信(IT)
注目 投資会社。携帯会社ソフトバンクやIT企業ヤフー、半導体大手ARMを傘下に持つ。

 

3位:【9432】日本電信電話(NTT)

時価総額 92,838億円
業種 情報通信(IT)
注目 国内通信事業最大手NTTグループの持ち株会社。

※国内ランキングの時価総額は2019年3月25日終値で算出

世界ランキング

時価総額の世界ランキングのトップ3はアメリカが独占する結果となりました。

 

1位:【MSFT】Microsoft

時価総額 895.518(10億ドル)
国名 アメリカ
業種 情報通信(IT)
注目 パソコン用OS「Windows」や「Office」を手掛ける世界最大のソフトウェア企業。クラウドサービス「Azure」が第三の柱に。

 

2位:【AAPL】Apple

時価総額 816.451(10億ドル)
国名 アメリカ
業種 情報通信(IT)
注目 スマートフォン「iPhone」などを手掛ける世界的IT企業。近年は革新性に陰りが見られ、2018年の世界株安で時価総額世界トップから転落。

 

3位:【AMZN】Amazon.com

時価総額 805.489(10億ドル)
国名 アメリカ
業種 情報通信(IT)
注目 世界最大級のECサイト「Amazon.com」を運営。近年はクラウドサービス「AWS」が成長し、事業の柱に。

※世界ランキングの時価総額は2019年2月末で算出

 

【ここだけチェック!】
  • 日本株全体の時価総額は629兆円でアメリカに次ぐ世界2位
  • 日本の時価総額トップ3は、トヨタ、ソフトバンクグループ、NTT
  • 世界の株式時価総額ランキングはアメリカ巨大IT企業が独占
>>【無料】ゼロから安定して稼ぎ続ける投資家育成講座をタダで学ぶ

まとめ

時価総額の概要や計算方法について把握できたでしょうか。

時価総額は「株価×発行済株式数」で算出され、上場企業の企業価値を評価する際に使われる指標となっています。

 

時価総額が大きければ大きいほど、値上がりしやすく利益が上げやすい銘柄というわけではありませんが、時価総額が小さい銘柄は流動性が低くリスクが大きいため注意しましょう。

時価総額ランキングに目を向けてみると、日本・世界ともにIT企業がトップを独占しており、今後もIT企業の躍進はしばらく続くものと見られます。

 

これらのヒントや今回備えた知識で、株式投資の質を向上させましょう。

この記事が気に入ったら
いいね!しよう
SNSにてすぐに
情報を受け取れます